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人材育成の効果を高める研修計画
人材育成の効果を上げていく方法は、どの組織においても大きな関心事の１つだろう。ここ数年の労働人口の状況を考えると、今後はさらに短い時間で、"できる人材"を増やす必要があるのに、時間がかかるという現実に直面している組織は多い。
CEOランキングトップ10に入り、業績好調が続いている企業でさえ、例外なく、"できる人材"の育成に、時間がかかることを痛切に感じているようだ。実はこのクライアントの開発部門では、海外本社と協働できる社員を2020年までに現状より10倍に増やすという目標を掲げている。
我々は語学学校と協働し、英語力と異文化間でのビジネス対応力向上のための研修プログラムをそのクライアントに提案した。やはりビジネススキルや語学力の習得は時間がかかってしまう。TOEIC 600点から800点まで伸ばすには、およそ750時間の学習時間が必要だと言われている。
時間をそれなりにかけたなら、それ相応の効果は期待したいもの。
とはいえ、時間ばかりもかけていられない。有効求人倍率は1.50倍と44年ぶりの高さで、2017年の失業率も2.8％と23年ぶりに3％を下回っている。このような状況では、"できる人材"を増やしていくためには、高い給与で外から人を採用するか、社内の人材を育成するかのどちらかだろう。後者は、すぐに始められ、コストも比較的低く抑えられるだろう。
問題は、効果の高い人材育成をどのように計画するかだ。
これは一例だが、Charles Jennings教授のリサーチに基づくと、学習モデル 70:20:10の法則を人材育成に活用している企業は、導入していない企業に比べ、人材育成の効果が高く、コストも低く運営できているという。
人材育成の高い効果を出すには、この70:20:10の法則だけでなく、集合研修とその前後のデザインとの連動性等も視野に入れていくことは重要だ。例えば、こちらの事例をご参照いただくと分かりやすい。
アセスメントや事前・事後課題、アクションラーニング、E-Learning等を組み込んでいくことで、学習効果を高めたり、研修効果判断したりする一助になり得るだろう。
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