管理職研修でMBO (目標管理制度) 制度の浸透
MBO制度の理解と必要性の再認識
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MBOトレーニング
対象企業とその背景
トップマネジメントが交代し、外部から新たな人が着任したばかりの外資系衣料メーカー。新しいトップが社内を変革する第一歩として、マネジメント・ツールの一つであるMBO制度を整えたいとの要望があり、クインテグラルに声がかかった。クインテグラルのコンサルタントが現状のヒアリングを訪問したところ、MBOを導入している部署自体がほとんどなく、全社的な経営目標はあるが、部門・個人の目標がないことが判明した。
研修プログラムの概要
MBOの果たす役割りについて認識しているマネジメント層が少ないため、まずは「MBO制度とは何か?」と管理職にMBOの重要性に気づいてもらうこと、さらにはビジョンの立て方、部下とのコミュニケーションについての管理職向けのセッションを1日で開催。
対象者
マネジメント(部長以上、理想は社長および取締役も含む。同社では、取締役も出席し、社長が挨拶するほか、時間の空いているときに研修を見学した。)の立場にある人、1回20名(それ以上の場合には、分ける)。
人事考課制度のためのMBO制度導入について企業トップからの相談
クインテグラルコンサルタントが現状をトップ・人事担当からヒアリング
1日のセッションを管理職向けに実施することが決定
セッションに先立ちA社の人事担当者とクインテグラルコンサルタントの相談した結果、参加者に対して事前課題(例えば、取締役・本部長クラスに自部門のビジョンあるいは目標を設定してもらう)を与える
1日のセッション実施
1日セッションの結果を検証し、次段階に向けての課題抽出
プログラムによって得られた効果
- 同じ立場にあるもの同士が同じ課題について意見を出し合うことにより、考え方の共有を計ることができた。
- もともとの最終目標は社内を変革するためのMBO制度の確立であったが、そもそもMBO制度自体が不在であり、社内のマネジメントの間での認識が低かった。全社的にその必要性・重要性に気づき、動き出したことが前段階としての大きな一歩であった。
- 研修を実施することが少ない企業であっただけに、社外専門家から得られる知識が新鮮に感じられた者が多くいた。
- 企業が競争力を保つ上で、特に管理職に必要なスキルは、単に知識・現場での経験則からだけではなく、ケーススタディ・ロールプレイなどで身につけることが大事であるということをこのワークショップをきっかけに全社的に気づいた。